「ムーアの法則」の限界がささやかれている半導体に代わって、新たに「Metal-Air Transistor(金属-空気トランジスタ)」と呼ばれる技術が開発されています。金属-空気トランジスタが実現することで、ムーアの法則はあと20年間は維持されると言われています。

Metal–Air Transistors: Semiconductor-Free Field-Emission Air-Channel Nanoelectronics - Nano Letters (ACS Publications)
https://pubs.acs.org/doi/10.1021/acs.nanolett.8b02849

New Metal-Air Transistor Replaces Semiconductors - IEEE Spectrum
https://spectrum.ieee.org/nanoclast/semiconductors/devices/new-metalair-transistor-replaces-semiconductors

オーストラリアのRMIT大学の研究者が、金属ベースの空気チャンネルトランジスタ(ACT)を開発しました。ACTは電荷ベースの半導体とは違い、35ナノメートル未満のエアギャップ(空気層)によって分離したソースとドレインそれぞれの対面式金属ゲートを使うことで、基板から垂直方向にトランジスタネットワークを構築する技術だとのこと。エアギャップは空気中の電子の平均自由行程よりも小さいので、電子は飛散することなく室温中で空気中を移動することができます。


微細化の追求を止め、立体構造にフォーカスを当てることで、ACTでは単位面積当たりのトランジスタ数を増加させることができます。ACTを開発中のシュルチ・ニランター博士は、「シリコンバルクに縛られたこれまでのトランジスタと異なり、私たちの開発するデバイスは、基板からボトムツートップで製造できるアプローチです。最適なエアギャップを作ることさえできれば、完全な3Dトランジスタネットワークを構築できます」と述べています。

トランジスタの主材料に、半導体ではなく金属と空気を用いることは、エミッタやコレクタを敷き詰めるのが1つのプロセスで可能な点、既存のシリコン製造プロセスをACTの製造に流用できる点、ドーピング・熱処理・酸化などのシリコン半導体で不可欠な処理が不要なため、処理工程が半導体に比べて大幅に少なくなり、製造コストを大幅に削減できる点などでも大きなメリットがあるとニランター博士は強調しています。

その上、シリコンを金属で置き換えることで、どんな誘電体表面にもACTを作ることができる可能性があり、超薄型のガラスやプラスチックにデバイスを構築することで柔軟で体に着用できる技術にも応用できると期待されています。

これから10年間で商用レベルの電解放出空気チャンネルトランジスタを開発するという比較的、余裕のあるロードマップを描いているそうです。



GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20181203-metal-air-transistor/

https://www.release.tdnet.info/inbs/140120181206446265.pdf

上場廃止みたいですね。TADアウトかな。

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香港のファンドが1020億円でパイオニアを買収、非公開化へ

香港のファンド「ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（ＢＰＥＡ）」が総額約1020億円でパイオ ニアを買収する。パイオニアは完全子会社化され、上場廃止になる見通しだ。

　　ベアリングとパイオニアが７日に発表した。ベアリングは、既に提供済みの250億円のデット・エクイ ティ・スワップ（ＤＥＳ）を含め770億円を出資した上で、現株主から約250億円で株式を買い取る。

　　臨時株主総会は2019年１月25日の予定。第三者割当増資は、最も早い場合、３月１日に完了し、同月中の 完全子会社化完了を見込む。パイオニアの財務アドバイザーは野村証券、ベアリングはメリルリンチ日本証券 が務める。

　　運転資金を確保し、安定的な事業継続に対する不安を払拭（ふっしょく）した上で、事業運営の安定を実
現するのが狙い。パイオニアは複数のスポンサー候補と協議し、ベアリングの提案が最善策と結論付けた。両 社は９月、500億ー600億円の出資で基本合意していた。

　　パイオニアは世界で初めてレーザーディスクプレーヤーやプラズマテレビを商品化するなど日本を代表す る電機メーカーの一つだったが、業績不振でテレビや家庭用音響機器から相次いで撤退。最近では車載機器事 業に経営資源を集中したものの、スマートフォンの進化もあり業績不振に陥っていた。

　　ベアリングは1997年に創業。アジアで成長を狙う世界企業やアジアに本拠地を置く企業への投資に力を入 れている。日本でも産業財や消費財といった分野で総額2750億円の投資を完了した。
　　https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-12-07/PJCTOX6JIJW301