https://www3.nhk.or.jp/news/html/20171229/k10011275211000.html

ことし国内向けに出荷されたテレビは、今のハイビジョンより画質が鮮やかな４Ｋに対応した
製品が大幅に増えて全体の３割を占め、低迷が続くテレビ市場のけん引役となるか注目されます。

電機メーカーなどで作る電子情報技術産業協会によりますと、ことし国内向けに出荷されたテレビは、 先月末までの合計でおよそ３７４万７０００台でした。

これは去年の同じ時期を８．８％下回っていて、１年間で見ても３年連続の減少となる
公算が大きくなっています。

ただ、今のハイビジョンより画質が鮮やかな４Ｋに対応したテレビはおよそ１２６万７０００台と、 ２７．５％増加して全体に占める割合が初めて３割を超え、存在感が高まっています。

国内のテレビの出荷台数は、地上波放送の完全デジタル化を前に買い替え需要が高まった
平成２２年の２５１９万台をピークに、その後低迷が続いてきました。

このため国内のメーカー各社は台数よりも比較的価格の高い製品を販売する戦略で、
４Ｋテレビやことし各社が本格的に参入した有機ＥＬテレビに力を入れていて、来年以降
どこまで盛り返すのか注目されます。

量販店 ４Kや有機ＥＬテレビの販売強化

大手家電量販店では、高画質の４Ｋの液晶テレビや一般的な液晶よりさらに薄型の
有機ＥＬテレビの販売に力を入れています。

このうち、東京・秋葉原にあるヨドバシカメラの店舗では、テレビ売り場で４Ｋと有機ＥＬの製品を アピールしようとレイアウトを変更しました。

売り場で最も目立つ場所は、エスカレーターを上り下りする際目の前に広がる、
いわば“特等席”のようなスペースで、そこに有機ＥＬテレビの製品を中心に並べています。

売り場を訪れた男性の客は、「テレビの画質がきれいで驚きました。値段も以前に比べると
手ごろになってきているので、買い替えを考えています」と話していました。

一方、東京・有楽町にあるビックカメラの店舗では、ことし、テレビ売り場の面積を段階的に
２倍近くまで広げました。

４Ｋテレビや有機ＥＬテレビの特徴の一つである“大画面”の製品の品ぞろえを強化するためです。

店によりますと、ことし、全国の店舗でのテレビの販売台数は先月末までで去年より
５％増えたということです。

販売担当の鈴木将さんは、「今後も買い替えの需要が見込まれるため、来年は来店客が
より一層多くなると思う」と話しています。